需給要因から売り先行も、その後は底堅い値動きに【クロージング】

1日の日経平均は3日続落。155.45円安の27665.98円（出来高概算11億9000万株）で取引を終えた。前日の米国株が下落した流れを引き継いだほか、3月後半の急上昇に伴う過熱感から利益確定売りが優勢となり、一時27399.48円まで下げ幅を広げた。ただ、円相場が1ドル＝122円台前半へと円安が進んでいることが下支え要因となり、米雇用統計の発表を控えて積極的な売買は手控えられたものの、底堅い値動きが続いた。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり、値下がり数はほぼ拮抗していた。セクターでは、その他製品、その他金融、情報通信、水産農林、銀行など14業種が上昇。一方、海運、石油石炭、鉄鋼、鉱業、パルプ紙など19業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、コナミHD<9766>、任天堂<7974>、KDDI<9433>、リクルートHD<6098>、ソフトバンクG<9984>がしっかりだった半面、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、塩野義<4507>、アステラス薬<4503>が軟調だった。

前日の米国市場では、中国の上海市は本日から西部を対象に都市封鎖（ロックダウン）を実施することから、都市封鎖に伴う中国の景気減速懸念が高まったほか、2月のコアPCE価格指数が高い伸びとなったことから、インフレへの警戒が高まった。こうした流れが波及する格好から売り優勢の展開とはなったものの、米国市場の下落要因としては月末・四半期末に伴うリバランスの売りが幅広い銘柄に出た影響が大きく、需給イベント通過後のアク抜けも意識されるなか、売り一巡後は底堅い動きだった。

日経平均は3日続落となったが、新年度による資金流入期待で、前場に記録した安値（27399円)からは下げ幅を縮めた、テクニカル面では75日移動平均線水準までの下落後は下げ渋りを見せており、調整一巡感からの押し目買い意欲の強さも窺えた。また、米国で3月の米雇用統計の発表が予定されており、積極的な売買は手控えられていたため、イベント通過後は改めて新年度入りを意識したセンチメントの向かうかが注目される。もっとも、4月後半からは日米で決算発表が本格化するため、上値追いは引き続き慎重だろう。

＜FA＞