皆様こんにちは。フィスコマーケットレポーター三井智映子の「気になるレポート」です。
今日は天然ゴム市場についてのレポートをご紹介します。

天然ゴムの重要な価格変動要因として挙げられるのは需給であり、自動車のタイヤ用の需要が大きな比重を占めます。レポートでは中国の2月の自動車販売台数について、『中国汽車工業協会から先週9日午後に発表された2月の中国自動車販売台数は、前年同月比11.1%減となり、1月の前年同月比11.6%増から大幅悪化しました』と伝えており、『2月の中国自動車販売台数は、春節(旧正月)の関係で減少する傾向』があるとするものの、『ここまで大幅な落ち込みとなったのは、2月2日からの世界的な株価急落もかなり影響していると思われます』と分析しています。

また、中国というと気になるのは、トランプ大統領が鉄鋼とアルミニウムに高い輸入関税を課す決定をした、ということですよね。特に中国との貿易摩擦激化や報復合戦につながるのではとの懸念があります。レポートではその影響について、『あと2週間ほどで鉄鋼に25%、アルミに10%の関税が課せられることになります。米国の鉄鋼輸入の2%が中国産であり、米国のアルミ輸入の9%が中国産です。米国の中国産鉄鋼輸入の割合が少ないことから、中国鉄鋼輸出への影響は軽微と思われます』との見解となっています。しかし一方で、『中国の資源銘柄の多くは2017年夏ごろから高値圏で推移しているので、米中貿易摩擦を警戒して中国の資源銘柄が更に下落基調を続ける可能性もあります』とみています。

そして、『主要3カ国による天然ゴムの輸出削減策が今月末で終了することから、それまでに3ヶ月延長が合意され、それにベトナムも参加して主要4カ国による輸出削減策が決定すれば、天然ゴムが上昇基調に転じる可能性が高まります』と紐解いており、『今週の天然ゴム市場では、「2月の中国自動車販売台数の大幅減少」や「米中貿摩擦を警戒した中国の資源銘柄全体の下落」が弱材料となりそうです。その反面、ベトナムを含めた主要4カ国による天然ゴムの輸出削減策の延長が決定すれば、天然ゴム価格が上昇力を強める可能性もあります。タイの呼びかけに対して4カ国会合が開催される見通しとなれば、天然ゴム市場が「輸出削減策の延長合意」を警戒して底堅くなりそうです』とまとめています。

『今月下旬から4か月間ほど値洗い的に買い方有利な展開が続く可能性もあります』とのことですので、4カ国会合の動向をチェックしつつ買い場を探してみるのも良いかもしれませんね。


上記の詳細コメントは、ブログ「松永総研~北浜の虎と呼ばれた男~」の3月11日付「天然ゴム市場パート2「今週の方針」」にまとめられていますので、ご興味があればご覧ください。

フィスコマーケットレポーター 三井智映子


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情報提供元:FISCO
記事名:「今週の天然ゴムの見通しは?チャンスはあるのか? サンワード貿易の松永氏(三井智映子)