“冷凍食品の利用状況”実態調査結果について

令和3年4月
一般社団法人　日本冷凍食品協会

全国の25歳以上の男女1250人※に聞く
“冷凍食品の利用状況”実態調査結果について
コロナ禍で冷凍食品の新規利用者が大幅に増加。
在宅勤務などで家庭での食事が増え、冷凍食品の利用頻度が増加。
男性の調理機会も増加。
 　
　一般社団法人日本冷凍食品協会（会長 大櫛顕也）は、本年2月22日から2月24日（10都県で緊急事態宣言発令中）にかけて、冷凍食品の利用者を対象に、『“冷凍食品の利用状況”実態調査』を実施しました。

◎冷凍食品を使わない人がかなり減少し、冷凍食品の新規利用者が増加。
◎冷凍食品の利用頻度は「増えた」が男女とも3割近くで、「減った」を大幅に上回る。
◎冷凍食品の魅力は「おいしい」と回答する人は男女とも6割前後で、年々増加。

■スクリーニング調査（n=10,000）によると、冷凍食品は、「ほとんど又はまったく使わない」（女性2020年16.9％→2021年12.3％、男性同18.3％→15.6％）で、新規利用者が増加。
■男女とも、冷凍食品の利用頻度が1年前より「増えた」が3割近く（女性29.4％、男性27.0％）で、「減った」（同8.5％、4.8％）を大幅に上回る。
■冷凍食品の魅力として「おいしい」は女性61.9％、男性57.1％。女性は4年前より約17ポイント、男性も8ポイント増加。

◎コロナ禍以前と比較して、女性の約4割が「買い物に行く回数」が”減った“と回答し、過半数は「買い置きができる食品の購入」が“増えた”と回答。
◎内食は“増えた”が多く、外食は”減った“が多数派。
◎コロナ禍の昼食の準備や利用するもので増加したものは男女とも3人に1人が「冷凍食品」。

■コロナ禍以前と比較して、「買い物に行く回数」が“減った”は女性の約4割（39.5％）を占め、「買い置きができる食品の購入」（52.6％）、「1回の買い物の購入量」（46.6％）が増加。
■内食に関しては「冷凍食品」や「インスタント・レトルト食品」などの利用が“増えた”が多く、外食は「飲食店」、「居酒屋」など”減った“が多数派で、特に「とても減った」が女性では5割程度。
■コロナ禍において、有職者が在宅勤務時の昼食の準備の利用で増加したものは、男女とも「冷凍食品」が3人に1人（女性35.7％、男性33.1％）。夕食でも、「冷凍食品」の利用が“増えた”が男女とも3割程度（同30.1％、27.4％）。

◎ 有職者の在宅勤務率は女性3割弱、男性4割弱。うち、週4日以上の在宅勤務は女性3人に2人、男性半数。
◎ 5年前と比べ、料理の担当が「ほとんど自分」の女性は減少。男性は「お互い同じ程度」が増加し、男性の料理への関与が増加。

■有職者のうち、女性で在宅勤務がある人は3割弱（28.5％）、男性は4割弱（38.8％）。在宅勤務がある人のうち、「週4日以上在宅勤務」は、女性は3分の2、男性は半数を占める。
■配偶者と同居している男女の料理の担当は「ほとんど自分」とする女性（2016年83.5％→2021年73.5％）が10ポイント減少。男性は「お互い同じ程度」が増加（同7.9％→14.8％）。

※調査対象：冷凍食品を「月1回以上」利用している25歳以上の男女各625人

 
詳細はプレスリリースをご確認ください。