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【矢野経済研究所プレスリリース】化粧品市場に関する調査を実施(2021年)~2020年度の国内化粧品市場規模は前年度比84.4%の2兆2,350億円~


株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内の化粧品市場を調査し、製品カテゴリー別や流通経路別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにいたしました。

1.市場概況

2020年度は新型コロナウイルス感染拡大の影響でインバウンド(訪日外国人客)需要がほぼ消失したことに加え、テレワークの拡大や外出自粛などで国内需要が落ち込んだことにより、2020年度の国内化粧品市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年度比84.4%の2兆2,350億円となった。
2020年度の化粧品市場をカテゴリー別にみると、スキンケア市場が構成比47.9%(1兆700億円)と最も高く、メイクアップ市場が同17.9%(3,990億円)、ヘアケア市場は同19.5%(4,350億円)、男性用化粧品市場は同5.4%(1,210億円)、フレグランス化粧品市場が同1.2%(260億円)と続いた。

2.注目トピック~アフターコロナ、ウィズコロナ時代の化粧品市場の展望

2020年度の化粧品市場は、緊急事態宣言発出の影響によって国内需要が減少したことに加え、インバウンド需要がほぼ消失したため、市場規模は大きく縮小した。

過去の経済危機、1997年のアジア通貨危機と2008年のリーマン・ショックという経済危機後の化粧品業界の変遷を見てみると、「市場構造の変革」と「新市場の創出」が起こった点がいずれも共通している。
1998年~1999年にはドクターズコスメの台頭やM&Aの活発化、大手化粧品メーカーを中心に海外戦略が進展した。また、通信販売などネットビジネスが台頭し、卸の大型合併なども起こった。
2009年~2010年では異業種からの市場参入が活発化し、エシカルな消費ブームの高まりで自然派・オーガニック化粧品が本格的に市場を拡大したほか、テレビ通販の台頭や業界全体での中国市場への進出が加速した。 今回も経済危機を契機として「市場構造の変革」や「新市場の創出」など化粧品産業に大きな変革が起きるものと予測する。

3.将来展望

2021年度後半よりコロナ禍が徐々に沈静化するとともに、国内の化粧品需要も徐々に回復し始めており、2021年度の化粧品市場規模を前年度比101.6%の2兆2,700億円と予測する。
また、数年遅れる形で訪日外国人客も徐々に増加することが見込まれ、インバウンド需要もゆるやかに回復していくとみられる。

※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2847

調査要綱
1.調査期間: 2021年6月~9月
2.調査対象: 化粧品ブランドメーカー、受託製造・OEM企業、輸入商社、化粧品原料メーカー・商社
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談(オンライン含)、ならびに電話調査併用
4.発刊日:2021年09月27日

お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press

株式会社矢野経済研究所
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配信元企業:株式会社矢野経済研究所
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