HCLテクノロジーズのC・ヴィジャヤクマールCEOが世界経済フォーラムIT経営者コミュニティーの議長に指名される

2020年01月24日 18:49:00
マネー
ビジネスワイヤ

印ノイダ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- テクノロジーの世界的リーディング・カンパニーのHCLテクノロジーズ（HCL）は本日、当社の社長兼最高経営責任者（CEO）を務めるC・ヴィジャヤクマールが世界経済フォーラムIT業界経営者コミュニティーの議長に指名されたと発表しました。この発表はスイスのダボスで開催中の本フォーラムの年次総会で行われました。

本フォーラムのIT経営者コミュニティーは世界トップの情報技術企業のCEOを招集して、これらが責任を持って業界の未来を形作ることができるよう支援することが目的です。本コミュニティーは、業界の優先事項を設定し、共通の理解を形成するとともに、結果につながる行動を調整するためのプラットフォームとして機能します。

本コミュニティーはヴィジャヤクマールの指揮の下、技能再教育、データガバナンス、セキュリティーおよびプライバシー、人工知能の責任ある普及など、業界の今後の進展に影響を与える最も差し迫った問題をめぐり、対話や行動の優先順位を決定していきます。

世界経済フォーラムのIT業界責任者を務めるエリック・ホワイト氏は、「私たちはIT経営者による今年の当フォーラムの取り組みでヴィジャヤクマール氏に議長を務めていただけることを大変うれしく思っており、これにより責任ある技術リーダーシップが着目されるものと思います。次のステップに進み、喫緊の課題に共に取り組むことに期待を感じています」と述べています。

HCLテクノロジーズの社長兼CEOを務めるC・ヴィジャヤクマールは、次のように述べています。「技術が実質的にあらゆる個人、社会、政策・方策、企業行為の中心にあり、その意味でまさに人類の進歩の中心にある今日の世界では、IT業界が責任あるリーダーシップの導き手であり続けることが極めて重要です。当社は指針としてそのような理念を持っており、今年はIT経営者コミュニティーで同業者と緊密に協力し、差し迫った優先課題に対処するとともに、データ機密性、技能教育、根本から覆す新技術の責任ある利用をめぐり、業界横断的な協業に向けた新イニシアチブをいくつか開始していきたいと思います。」

世界経済フォーラムは、官民協力のための一流国際組織として名声を得ています。本フォーラムは世界、地域、業界のアジェンダを形成するため、政治、ビジネス、文化、その他の分野における一流リーダーに参画してもらいます。ダボスで開催される年次総会は、100を超える政府の首脳やメンバー、一流グローバル企業1000社の経営トップ、国際組織のリーダー、関係する非政府組織に加え、最も著名な文化的リーダー、社会的リーダー、ソートリーダーが一堂に会します。

HCLテクノロジーズについて

HCLテクノロジーズ（HCL）は今日、次の10年間のテクノロジーで世界的企業に力を与えます。当社の深い業界専門知識、顧客中心主義、アイデアプレナーシップの起業文化を通じたHCLのモード1-2-3戦略により、企業は次世代企業への変革を実現できます。

HCLは、IT／ビジネスサービス（ITBS）、エンジニアリング／研究開発サービス（ERS）、製品&プラットフォーム（P&P）の3事業部門を通じてサービスや製品を提供しています。ITBSは、アプリケーション、インフラ、デジタルプロセスオペレーション、次世代デジタル変革ソリューションの分野で提供するサービスや製品を通じて、世界的企業のビジネス変革を実現します。ERSは、製品開発やプラットフォームエンジニアリングのあらゆる側面におけるエンジニアリングのサービスやソリューションを提供しています。HCLはP&Pにおいて、最新式のソフトウエア製品を世界のクライアントに提供し、お客さまの技術や業界特有の要件に対応しています。HCLはその最先端コ・イノベーション・ラボ、世界規模のデリバリー能力、広範なグローバルネットワークを通じて、金融サービス、製造、技術&サービス、電気通信&メディア、小売&CPG、ライフサイエンス&ヘルスケア、公共サービスに分類されるさまざまな業界向けに総合的なサービスを提供しています。

HCLはテクノロジーの世界的リーディング・カンパニーとして、その多様性、社会的責任、持続可能性、教育イニシアチブに誇りを持っています。2019年12月31日締めの12カ月間で、HCLは97億米ドルの連結収益を上げ、当社のアイデアプレナー14万9000人が45カ国で活動しました。詳細情報はwww.hcltech.comでご覧ください。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。