新型コロナウイルス禍のさなかに入社した若手社員の半数が、会社を辞めたいと感じている――。健康や医療相談サービスを提供するティーペック（東京都台東区）が実施した「若手社員のメンタルヘルスの実態」調査でこんな実態が明らかになった。近年、入社3年以内の離職者は3割超。若手の早期離職を防ぐには、コミュニケーションがカギになるようだ。
調査はコロナ禍の2020～23年に入社した入社3年未満の会社勤務の男女1000人（18～25歳）を対象にインターネットで7月に実施した。
「仕事を辞めたいと感じたことがあるか」の問いには「いつも感じる」（20・4％）、「たまに感じる」（30・6％）と回答し、計51％が退職したいと感じていた。仕事のストレスについて「ある」と答えたのは59・8％。その原因のトップは「同僚や上司との人間関係」（34・8％）だった。
社内の相談相手の有無が仕事を辞めたい意向に影響するかを検証したところ、相談相手がいる人では「仕事を辞めたいといつも感じている」が15％だったのに対し、相談相手がいない人では26・7％と10ポイント以上高い結果となった。
一方、社内に「相談できる相手がいる」と回答した人は全体の54％にとどまった。入社1～2年未満の人に限ると、49・9％とさらに少なかった。
ティーペックは若手社員へのカウンセリングの傾向から「コロナ禍に入社した影響で、人間関係の構築が阻害されている」と指摘。入社時からリモートワーク中心だった人は、上司らの人柄や置かれた状況が分かりづらいことで、相談やコミュニケーションをためらってしまう。上司らも、若手との世代差やハラスメントを心配し、積極的に関われないケースが散見されるという。
ティーペックは「若手の早期離職を防ぐには、相談体制を整えることが重要な施策の一つ」として、社内で交流機会を持ったり、社外の相談窓口を設置したりすることが有効と助言している。【嶋田夕子】
