既存メディアも変容を＝戦争報道で議論―新聞通信調査会

　公益財団法人「新聞通信調査会」（西沢豊理事長）は１日、「変容する戦争ジャーナリズム」と題したシンポジウムを東京都内で開いた。登壇した識者らは、ソーシャルメディアが拡大した時代の戦争報道の在り方を議論。既存メディアにも変革が必要だと訴えた。 　ジャーナリストの津田大介氏は、最近のウクライナ報道ではツイッターの情報が先行し、新聞に掲載された時点で既に知っている情報が多いと指摘。「点の情報を線につなげる」報道の必要性を語った。東大大学院情報学環の林香里教授は、一時的な戦争報道ではなく歴史や文化を掘り下げた「線から面へ」とつなげる報道が日本メディアに求められていると述べた。 　基調講演した作家の高村薫氏は、ウクライナでの戦争の特徴の一つとして「ロシアによる残虐行為を許さない西側諸国の（人々の）拒否感」を挙げ、「従来前面に出ていた国家の代わりに市民感覚が出てくるようになった」と分析した。　【時事通信社】 〔写真説明〕新聞通信調査会が主催した戦争報道を巡るシンポジウム＝１日午後、東京都千代田区