収益倍増もくろむＦＩＦＡ＝Ｗ杯隔年案、議論不足

　Ｗ杯の隔年開催構想は、今年５月にサウジアラビアの提案で唐突に浮上した。代表チームが活動する国際Ａマッチ期間を見直す中で、絵空事のようなプランが独り歩きしているように映った。 　先導役は、日本でもなじみのベンゲル氏だ。Ｗ杯の隔年開催実現に向け、国際Ａマッチ期間を年５回から２回とすることを提案。選手の移動やけがのリスクを軽減できると主張するが、欧州連盟（ＵＥＦＡ）や南米連盟が猛反発した。 　収益を４年に１度の男子Ｗ杯に依存するＦＩＦＡの意図は明白。欧州チャンピオンズリーグや欧州選手権を主催するＵＥＦＡの約１兆６０００億円（２０２０年までの４シーズン）と比べ、ＦＩＦＡは７３００億円（１５～１８年）と半分程度しかない。 　隔年にすれば収益倍増を見込め、今回の会合でも「最初の４年間で計４４億ドル（約４９９０億円）の追加収入が得られ、加盟団体に分配できる」とデータを出した。１７日には世界中の７万７０００人から回答を得たアンケートで半数以上が隔年開催に賛成との結果も公表。ＦＩＦＡのインファンティノ会長は「あす投票を行えば、隔年開催が多数を得るだろう」と述べた。 　選手目線の改革案には一理あるが、議論が不足している。定期的に国内で強化試合を重ねる日本の場合、収益面だけでなく普及面においても代表チームの役割は大きい。ベンゲル氏は「（反対派は）改革案を見ずに、感情的に反対しているだけ」と言ったが、ＦＩＦＡは平等に耳を傾け、慎重に話を進める必要がある。（ロンドン時事）【時事通信社】