『東洋経済ONLINE』が、厚生労働省の「人口動態調査」から算出した2018年度の「都道府県別・離婚率ランキング」を発表。さらには、それについて論じる記事を配信していた。順位の詳細は別立てされているランキング表をご覧になっていただきたいのだが、そのベスト（ワースト？）5は、以下のとおりであった。
1位：高知県（46.15％）
2位：沖縄県（45.87％）
3位：和歌山県（44.54％）
4位：宮崎県（43.82％）
5位：北海道（43.51％）
1位から4位までは、どこも温暖な県ばかりである。平均気温が高いエリアに住む人たちは「決断が早く、辛抱が足りん的な県民性があるのでは？」……みたいに、いろんな仮説を妄想してはみたけれど、5位の北海道、あと6位に青森県、7位に岩手県、9位に秋田県がランクインしている事実を鑑みると、いちがいにそうとは決めつけられなかったりも……なんてことより、とにかく驚いたのはむしろ、その“数字”である。40数％って……ほぼ5割、半分じゃないですか！ イマドキの離婚率って、そんなに高いの!?
あと一つ驚いたのは、離婚率最下位なのが、なんと！ 東京都（27.45％）だということ。神奈川県（40位）、埼玉県（35位）、千葉県（33位）も総じて低めで、この傾向について同記事の筆者は、こう分析する。
東京都（近辺）は、さまざまなエリアから移住してきた20代前半を中心に、人口を増加させてきた「多文化」のエリアでもあります。多文化エリア的なマッチングのしにくさはあるものの、結婚後の推移は最も順調なエリアと言えるようです。
（中略）その理由の一つは「若い世代の人口移動後に起こるペアリングによる婚姻数の維持が大きいから」と言えるでしょう。
なるほど……もう少々噛み砕いた表現をするなら、
「ありとあらゆる地方から玉石混交的に人が集まってくる東京（圏）は、単純にパートナー選びの対象となる相手の分母数も大きくなるため、おのずと視野が広くなり、慎重さも増してくる」
逆の見方をすれば、
「若者が過疎化傾向にあるエリアでは、パートナーの選択肢が極めて限られてくるため、出会ったら即、見切り発車してしまいがち？」
……ってところだろうか？
ただ、「一番低い」とされている東京都でさえ25％以上──つまり、4人に一人はサクッと離婚しちゃっているのだから、その“深刻な状況”は……やはり冷静に受け止めざるを得ない。
私の友人の、元カリスマホストで、現在は『シークレット婚活塾』というコミュニケーション講座を主宰し、数々の成婚者を輩出している井上敬一さんから、こんな話を聞いたことがある。
「最近、とくに新型コロナショックによって多くの“日常”が制限されてからは、籍をあえて入れない『事実婚』が流行りつつあります。別居を前提としている事実婚カップルもいます。離婚経験があって、事実婚というかたちで再婚した女性によると、『ダラダラ付き合っていて、なんとなくしてしまった“結婚”は、その後がなあなあになりやすい。むしろ、事実婚のほうがお互いちゃんと付き合っていこうと真剣に努力する』のだそう。『籍が入っているという安心感は惰性と油断へとつながる。社会的にあやふやな関係である事実婚だからこそ、あらゆる“別れないための工夫”をするようになる』という理屈です」
たしかに「事実婚」だと、いささかの不安があっても、極論は“口約束”だけで夫婦になれるのだから、それなりの相手がいるのに結婚を決められないカップルにとって、これからは追い風のトレンドになっていくのかもしれない。
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大谷翔平・野球ニュース