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『情報メディア白書2024』を発刊


-“激変するメディア環境と生活者”の最新動向について分析・解説-

2024年3月1日
株式会社 電 通
株式会社 電 通 総 研

 株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役 社長執行役員:佐野 傑)と、株式会社電通総研(本社:東京都港区、代表取締役社長:名和 亮一)は、情報メディア産業に関するデータブック『情報メディア白書2024』を、株式会社ダイヤモンド社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:石田 哲哉)から発売しました。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202402297241-O2-1PqJ0qgK】 

 本書は、巻頭特集と、情報メディア産業13業種※1の基礎データや最新動向を、600点超の図版を用いて詳しく解説したデータブックです。
 発刊から31年目となる本年は、アフターコロナ時代を迎えた中で、改めて、コロナ禍前後とこれからのメディア、生活者の動向について考察しています。
 巻頭特集「激変するメディア環境と生活者 ~放送制度、真のスマホネイティブ世代、最新のデジタル動向ほか~」では、電通メディアイノベーションラボ※2が以下4つのテーマについて分析・解説します。

(1)コロナ禍前後 揺り戻しと定着 二極化が進むメディア利用行動 ~放送制度設計の前提となる現在地を確認する~
(2)乳幼児・小学生のメディア利用行動 ~最も若いオーディエンスのメディア体験とは~
(3)生成AIがクリエイティブ産業に与える影響
(4)デジタルサービスで活性化する音声メディアの現在と今後の可能性について

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202402297241-O4-7GXS4hc3

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202402297241-O5-zGVpfi9Z

※1  新聞/出版/音楽/劇映画・映像ソフト/アニメーション/ゲーム/ラジオ・テレビ/衛星放送・ケーブルテレビ/通信/オンラインサービス/広告/通信販売/イベント

※2 1947年に推定を開始し毎年発表している「日本の広告費」、1993 年より毎年発行している「情報メディア白書」をはじめ、電通の長年のメディア・オーディエンス研究実績を背景に、2017年10月に発足。生活者の視点に立ち、コミュニケーションを取り巻く環境や、多様化する人々の情報行動の変化の兆しを捉え、メディア社会の全体像を見通すための調査研究・情報発信や、その中で求められるコミュニケーション活動についての提言を行う。
https://www.dentsu.co.jp/labo/dentsu-mediainnovationlab/index.html

                                             以上

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