2020年3月24日

株式会社電通デジタル

国内電通グループ5社、ソーシャルメディア向けの
広告効果予測ツールの精度を飛躍的に向上
―「MONALISA®」大幅アップデート、ターゲット別の予測と
主要4プラットフォームに対応ー

株式会社電通デジタル(本社:東京都港区 代表取締役社長:川上 宗一 以下、電通デジタル)は、株式会社電通(本社:東京都港区 代表取締役社長執行役員:五十嵐 博 以下、電通)、株式会社サイバー・コミュニケーションズ(本社:東京都中央区 代表取締役社長:新澤 明男)、データアーティスト株式会社(本社:東京都港区 代表:山本 覚)、株式会社DataCurrent(本社:東京都中央区 代表取締役:中 哲成)と、ソーシャルメディア向けの広告クリエーティブ効果予測ツール「MONALISA®(モナリザ)」を大幅アップデートし、「MONALISA2.0」として運用を開始しました。

「MONALISA®」は、人工知能(AI)に特化した電通グループ横断プロジェクトチーム「AI MIRAI(エーアイ・ミライ)」の活動の一環として開発し、2019年3月に運用を開始しました※。ソーシャルメディア向けの広告において、過去の広告配信データと広告クリエーティブを分析し、広告の配信前に効果を事前に予測することができるツールで、ビジネスコラボレーションハブ「Slack」のチャットボット機能を活用して、配信情報と広告クリエーティブを入力することで「動画再生完了率」と「CTR(クリック率)」を迅速に予測することができます。

この度の「MONALISA2.0」では、設問数において、最適化の目的やターゲットの性別、年代などの項目を増やして運用設計を詳細に把握し、より確度の高い広告効果予測を提示することが可能になりました。さらに、広告運用診断では、入力内容を分析することで効果的な運用設計を推奨・提示します。また、対応プラットフォームは、これまでのInstagram、Facebook、Twitterに、LINE広告が加わりました。

これにより、広告効果予測の精度が飛躍的に高まり、これまで以上にパフォーマンスの最大化、より精緻なプランニングやKPIの継続的な押上げへの寄与が期待されます。なお、今後は広告主が保有する過去の広告配信データを用いた独自の学習モデルを構築・提供するべく準備を進めています。

今後も電通デジタルは、最新テクノロジーと、グループ内の専門性と統合力を最大限に活用してマーケティングの高度化を推進し、顧客企業の成長を支援してまいります。

※:2019年3月19日「電通グループ、AI を活用しソーシャルメディア向けの広告クリエーティブの効果を配信前
に予測するツール 「MONALISA」を開発」発表資料
https://www.dentsudigital.co.jp/release/2019/0319-000166/

【例:広告効果予測画面 設定項目(左)媒体別効果予測(右)】
【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/202003198259-O1-77J1s86A

【例:広告運用診断画面 各項目の現在と推奨(左)と改善後の広告効果予測(右)】
(事前に対応プラットフォームを選択)
【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/202003198259-O2-tDA3dSgo

<「MONALISA®」ロゴマーク>
【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/202003198259-O3-GrY804y2

情報提供元:PRワイヤー
記事名:「国内電通グループ5社、ソーシャルメディア向けの広告効果予測ツールの精度を飛躍的に向上