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14日の中国本土市場概況:上海総合0.5%安と7日ぶり反落、インフラ関連さえない


14日の中国本土市場は値下がり。主要指標の上海総合指数は、前日比18.29ポイント(0.53%)安の3429.55ポイントと7日ぶりに反落している。上海A株指数も下落し、19.17ポイント(0.53%)安の3591.69ポイントで取引を終えている。

中国指標の内容が嫌気される展開。取引時間中に公表された今年10月の各種経済統計では、小売売上高や鉱工業生産額などが予想を下回った。13日引け後に発表された同月の金融統計では、新規融資額が下振れている。中国景気の先行きが不安視される状況だ。上海総合指数は昨日までの続伸で約1年11カ月ぶりの高値水準に達していただけに、利食い売りも広がっている。

ゼネコンや建機、発電設備などインフラ関連株が安い。中国鉄建(601186/SH)が1.2%、三一重工(600031/SH)が1.4%、上海電気集団(601727/SH)が1.7%ずつ値を下げた。今年1~10月の都市部・固定資産投資は前年同期比で7.3%増加し、伸び率は約18年ぶりの低い水準となっている。自動車株や消費関連株、銀行株、発電やガスの公益株なども売られた。

半面、石炭株は高い。中国神華能源(601088/SH)が5.5%上昇した。当局が供給側と需要側の直接取引を奨励したことがプラス。取引コストの抑制につながると歓迎された。空運株も急伸。中国南方航空(600029/SH)が4.2%高と値を上げた。

外貨建てB株相場も値上がり。上海B株指数が1.29ポイント(0.36%)安の352.80ポイント、深センB株指数が16.03ポイント(1.29%)安の1226.90ポイントで終了した。

【亜州IR】




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