富士ソフト Research Memo（7）：積極投資と働き方改革が進展、生産性向上効果を顕在化させる次の手に注目（2）

■今後の見通し

3. 人材投資は加速局面から地固めのための巡航局面に進みつつある
富士ソフト<9749>の人材投資動向をより詳細な開示がある単体ベースで見ると、新卒含有率が2014年12月期の1.6%から2015年12月期以降7%台へと跳ね上がるなかでも比較的落ち着いて推移していた離職率（年間退職者数/前年末従業員数）に変調の兆しが見て取れる。具体的には、2018年12月期の離職率は7.0%と前期比0.6ポイント上昇、2019年12月期上期の離職率も前年同期に比べ1.6ポイントの上昇を余儀なくされている。この一因として、2018年12月期の新卒含有率が12.5%（前期比4.1ポイント上昇）にまで一気に高まり、2019年12月期上期も11.9%と高止まりしていることが指摘できるだろう。

離職率の絶対水準自体は、過度に問題視する必要のないレベルとはいえ、人材投資をとりわけ重視している同社がこうした状況を座視するとは考えづらい。実際、新卒採用数が積み増されるなかで希薄化傾向（2014年12月期上期195万円→2018年12月期上期76万円）にあった新卒1人当たり採用研修費（連結ベースの採用研修費/単体+上場子会社新卒採用数）は、2019年12月期上期には91万円（前年同期比19.3%増）と反転、新卒含有率も若干ながらも抑制（2018年12月期12.5%→2019年12月期11.9%）されており、人材投資の量と質のバランスについて同社が見直しつつある可能性がうかがえる。言い換えれば、これまで加速局面にあった人材投資については、地固めのための巡航局面に進みつつあると考えられるだろう。

一般論として、人材投資が巡航局面入りすれば、生産性向上による業績押上げ効果が表面化しやすくなる。2020年12月期は、2018年2月に示した同社の3ヶ年業績予想の最終年であるだけでなく、設立50周年を迎える節目の年となるだけに、これまで以上に目線の高いメッセージが打ち出されることに期待したい。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　前田吉弘）




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