15日の米国株式相場は下落。ダウ平均は193.00ドル安の24706.41、ナスダックは59.69ポイント安の7351.63で取引を終了した。4月小売売上高が前月から増加し米国債利回りが2011年以来の高水準に到達すると、企業収益や景気への悪影響が懸念され、終日軟調推移となった。本日より開始される米中通商会議の動向を見極めたいとの思惑や、北朝鮮が米軍の軍事演習を理由に韓国との会合を欠席する旨が伝わったこと、ガザ地区でのイスラエル軍の攻撃に対して各国から非難が相次いだことなども相場の重しとなった。セクター別では、自動車・自動車部品や銀行が上昇する一方で不動産や半導体・半導体製造装置が下落した。

医療用計測機器を手掛けるアジレント・テクノロジー(A)は、慎重な通期見通しが嫌気され、下落。ホームセンターのホーム・デポ(HD)は、売上高と既存店売上高が予想を下振れ、軟調推移。レナー(LEN)、DRホートン(DHI)など住宅建設関連銘柄も連れ安となった。一方で、アパレルのギャップ(GPS)は、一部アナリストによる投資判断引き上げを受けて上昇した。

サンフランシスコ連銀総裁は、米国の景気見通しを楽観視しており、今年は3-4回の利上げが適切との認識を示した。

Horiko Capital Management LLC

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情報提供元:FISCO
記事名:「NY株式:NYダウは193ドル安、長期金利の上昇が重石に