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日経平均は反発、RIZAP-Gのグループ会社が軒並み急騰、個人の中小型株物色は活発


 日経平均は反発。94.59円高の19707.87円(出来高概算8億6000万株)で前場の取引を終えている。23日の米国市場では、予想を下回る経済指標の発表があったものの、米金利上昇を背景にゴールドマン・サックスなど金融セクターが買われた。シカゴ日経225先物清算値は大阪比130円高の19770円となるなか、買い先行の展開となった。ただし、FOMC議事録を見極めたいとの思惑から強弱感が対立するなか、寄付き直後に付けた19782.81円を高値に、その後はこう着感の強い相場展開が続いている。

 セクターではその他製品、海運、証券、銀行が堅調。半面、情報通信、金属製品、建設が小安く推移。東証1部の騰落銘柄は、値上がり数が1200を超えており、全体の6割を占めている。売買代金上位では、任天堂<7974>、東芝<6502>、Vテク<7717>、三菱UFJ<8306>、JT<2914>、東エレク<8035>が堅調。一方でソフトバンクG<9984>、しまむら<8227>、ファナック<6954>が冴えない。

 米国の流れを引き継ぐ格好からメガバンクは堅調ながらも、寄付き後はこう着が続いており、手掛けづらさがある。一方で中小型株への物色は活発であり、とりわけRIZAP-G<2928>のほか、グループ会社が軒並み上昇するなど個人の関心が集まっている。上場来高値更新も相次ぐなか、より中小型株での値幅取り狙いの流れが強まりそうである。

 日経平均は5日線を突破してきたが、寄付き後は戻り売りに押される格好となり、陰線を形成している。直近のもち合いレンジである19700-20000円処の下限レベルでもあるため、強弱感が対立しやすいところであろう。24日のFOMC議事録のほか、25日のOPEC総会を見極めたいとのムードのなか、引き続き主力処ではメガバンクの動向を見極めたい。
(村瀬 智一)


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