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プリペイドカード・電子ギフト券の利用実態に関するアンケート調査│541人が回答


株式会社七福堂は、全国の541人を対象に、「プリペイドカード・電子ギフト券の利用実態に関するアンケート調査」を実施しました。その結果をお伝えします。

主な調査内容
調査方法:インターネット調査
調査人数:541人(全国の20代~50代の男女)
調査主体:株式会社七福堂
調査期間:2024年4月1日~2024年4月19日

調査背景
Amazonギフト券などの電子ギフト券の市場は2022年から2025年にかけて年平均成長率約13.3%で推移との予測もあり急激に市場は拡大。

電子ギフト券の代表格のAmazonギフト券が当選するキャンペーンをSNSで行う企業も増え、入手する機会が増えているなど電子ギフト券は身近な存在となりつつあります。こうした背景を踏まえ、従来のプリペイドカードやカードタイプのギフト券と比較できるかたちで、電子ギフト券の認知度や利用実態に関する調査を行いました。

電子ギフト券の定義:
物理的なカードが存在しないタイプのギフト券。購入から使用まで全てオンライン上で行われるのが特徴。

例えば、Amazonギフト券は、公式サイトで購入後、EメールかSMSで受信しそのままオンライン上でプレゼントや使用を完結できるものがあります。オンライン上の連絡先が分かれば住所など不要で、簡単にプレゼントできることから人気を集めています。ほかに有名な電子ギフト券には、AppleギフトカードやGooglePlayカードなどがあります。

電子ギフト券の他の呼び名としては「eギフト」、「デジタルギフト(券)」、「Eメールタイプ(のギフト券)」などがあります。

調査サマリー
・全体の5割が電子ギフト券について知っている結果に(2023年調査より約1割増加)
・もらった/利用したことがあるプリペイドカード/電子ギフト券で最多は「QUOカード」58%と「Amazonギフト券」56%
・もらって嬉しいプリペイドカードや電子ギフト券では「Amazonギフト券」が最多の65%
・もらって嬉しいプリペイドカードや電子ギフト券の基準では「使えるお店が多い」が最多で67%

調査詳細
設問1:電子ギフト券に対する認知度に関する質問
「電子ギフト券を利用したことがある」人が全体の28%、「利用経験はないが知っている」が22%。
約半数が電子ギフト券について知っているという結果になりました。

2023年度の同規模の調査において、同セグメントは約4割であったことから電子ギフト券の認知度は増加していることが伺えます。

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000297401&id=bodyimage1

設問2:もらったことがある・利用したことがあるプリペイドカード・ギフト券は?
「QUOカード」が最多で全体の58%、と「Amazonギフト券」が次いで56%、「JCBギフトカード、JCBプレモカード」が37%、「Appleギフトカード」が24%、「LINEポイント」17%、「VJAギフトカード」が9%、楽天ポイントギフトカードが8%という結果となりました。

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000297401&id=bodyimage2

設問3:もらって嬉しいプリペイドカード・ギフト券は?
「Amazonギフト券」が最多の65%、「QUOカード」が49%、「JCBギフトカード、JCBプレモカード」が35%、「楽天ポイントギフトカード」22%、「LINEポイント」が14%と続きました。別の設問における調査結果でも分かる通り、使えるお店、使い道が幅広いプリペイドカード・電子ギフト券であるほど、もらって嬉しいことが分かります。

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000297401&id=bodyimage3

設問4:もらって嬉しいプリペイドカードや電子ギフト券の基準は?
「使えるお店が多い」が最多で67%、「ネットショップで使える」が48%、「リアルな店舗で使える」が39%、「受け取りが簡単なデジタルギフトが良い」が27%、「リアルのカードが良い」が13%、「有効期限が長い」が17%、「支払いが併用できる / お釣りが出ない」が13%となりました。

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000297401&id=bodyimage4

昨今は、大手企業もSNS上でAmazonギフト券をプレゼントする企画が増えています。
Amazonギフト券が企画に利用されるのは、使い道が多く、ネットショップで使える、受け取りが簡単などユーザーのニーズに合致するものであることが理由だと伺えます。

■調査主体および本調査に関するお問い合わせ先:
・株式会社七福堂
・代表取締役:玉本真也
・所在地:東京都豊島区東池袋1-36-7-2F
・本レポートに関するお問い合わせ先:
担当者:加藤
電話番号:050-1809-1379

・運営事業:
-マーケティング・リサーチ、
-経営コンサルティング、
-メディア運営事業など

・公式サイトURL:https://7fukudo.net/
・問合せ窓口URL:https://7fukudo.net/contact/
・運営および関連サイトURL:
https://gifchan.com/
https://www.smartcareer.net/
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配信元企業:株式会社七福堂
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