オミクロン株の国内市中感染が拡がり始め、第六波が現実味を帯び出す中、再びオンライン診療への注目やニーズが高まることが予想されます。
一方、厚生労働省によると2012年4月時点で初診からオンライン診療に対応できるクリニックは全体の6.5%。
6月にはオンライン診療の恒久化が政府決定されましたが、オンライン診療への意識の低さが目立っています。
そこで、全国の開業医100人を対象にオンライン診療に関するアンケート調査を実施（2021年12月）。
オンライン診療の普及に向けた課題が浮き彫りになりました。
１ 「オンラインを検討するつもりがない」と回答した開業医（全体の（7）割）の意識
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オンライン診療が普及する方法を尋ねたところ、よく挙げられる診療報酬、規制に関する課題を答える医師も多くありましたが、「無料で使えるシステムがある」「使い方が簡単なシステムがある」とシステムについての答えが全体の62％となり一番多いことがわかりました。
オンライン診療を受けられるのは再診患者に限られていますが、初診から受診できるようガイドラインの策定が進められています。
２ オンライン診療の普及が遅れている理由についての意見
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開業医にオンライン診療の導入を検討しているかを聞いたところ7割の医師から「検討するつもりがない」という消極的な回答でした。
３ では、現状がどのように変化するとオンライン診療が普及すると考えているのか？
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今後のオンライン診療普及に影響があると思う施策を聞いたところ、48％と半数近くの医師が「システム導入、オペレーションの構築に対する補助金、助成金」と回答しています。
今回の調査結果から、普及にはシステム、環境の整備が必要であり、システムが整備されることで患者の利便性につながると考えられます。
＜調査概要＞
調査名：オンライン診療に関する調査
調査対象：全国の開業医100人
調査方法：インターネット調査
調査期間：2021年12月7日～9日＜公開日2022年1月6日＞
＜会社概要＞
企業名 ：株式会社オンラインドクター.com
代表者 ：代表取締役 鈴木幹啓
本社所在地 ：東京都港区港南 2-15-1 品川インターシティ A 棟
代表 TEL ：03-6717-4176
＜報道関係者お問い合わせ先＞
広報窓口：柴山
070-1389-0172
配信元企業：株式会社オンラインドクター.com
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