表1
表2
図1
調査の構成と概要
【一般生活者編、調査結果のポイント】
■消費者のブランドイメージでYouTubeが初のトップ。トップ10入り初はLINE、スターバックス コーヒー
■ブランド力上昇ランキングトップ3は、LINE、オリエンタルランド、ケンタッキーフライドチキン
[ ブランド力上位100のランキングは、表1をご覧ください ]
表1： https://www.atpress.ne.jp/releases/208163/img_208163_1.jpg
【調査結果より】
■消費者のブランドイメージでYouTubeが初のトップ。トップ10入り初はLINE、スターバックス コーヒー
一般生活者編「総合力」ランキングでは、96.8ポイント(偏差値)を獲得したYouTubeが初の首位を獲得(表1)。第2位にはLINEが、第3位には無印良品が入った。トップ10の10ブランド中、5ブランドが入れ替わった。新たにトップ10入りしたのは、LINEのほか、パナソニック(第4位)、カップヌードル(第8位)、キユーピー(第9位)、スターバックス コーヒー(第10位)。このうち、LINEとスターバックス コーヒーは調査開始以来、初めてのトップ10入りとなった。
今回首位を獲得したYouTubeはブランド力を構成する要素の中で、イノベーティブ(革新性)とコンビニエント(利便性)への評価が高く、イノベーティブランキングでは1,000ブランド中第2位で、コンビニエントランキングでも第2位となった(図1)。さらに今回、強みのイノベーティブ、コンビニエントに加えて、アウトスタンディング(卓越性)とフレンドリー(親近性)のスコア向上が首位の獲得に貢献した。アウトスタンディング向上の理由としては、2018年にリリースされた独自のコンテンツが楽しめる「YouTube Premium」と音楽配信サービスの「YouTube Music」の浸透が挙げられる。なおフレンドリーの1要素である、「共感、フィーリングが合う」のスコアが全ブランド中1位となった。
図1： https://www.atpress.ne.jp/releases/208163/img_208163_3.jpg
■LINE(第2位)、無印良品(第3位)、パナソニック(第4位)が続く
第2位のLINEは前回第49位から大きく順位を上げた。メッセージングサービスでは国内の月間利用者数が8,100万人(2019年11月時点)を超えており、ニュースサービス、ゲーム、O2Oのクーポンサービス、決済サービス、旅行予約サービス、AIスピーカーのリリースなど一般生活者向けの事業展開において話題性の高い活動が続いた。その結果、「興味」「役に立つ、『使える』」「時代を切りひらいている」といった指標が向上した。無印良品(第3位)は2019年に銀座にホテル、レストラン、食品売り場といった複数業態を取り扱う旗艦店を開業し話題となった。
また、2017年の発売以来問い合わせが多かった「無印良品の小屋」の販売エリアを2019年4月から沖縄県を除く46都道府県に拡大したり、2018年に話題となった冷凍食品のアイテム数を、2019年に50種以上に取り揃えた。これらの活動が「共感」「注目感」の前回からの維持と、「品質感」の向上につながったとみられる。パナソニック(第4位)は、ここ数年、美容家電の人気が続いており、2019年は「ヘアードライヤー ナノケア」がベストコスメをはじめ多くの賞を受賞した。また、同年メンズ美容家電でも「ラムダッシュ」が話題となった。そしてオリンピック・パラリンピックのワールドワイドパートナーを継続しており、2019年4月からのチケットキャンペーンなどが好評を得ている。
これにより、高い「興味」「好感」「品質感」「ステータス感」を維持しつつ、「共感」「スタイリッシュ」を向上させた。
■ブランド力が上昇したトップ3はLINE、オリエンタルランド、ケンタッキーフライドチキン
今回、総合力が最も伸びたのはLINE(表2)。次いで、新アトラクションの「ソアリン」が話題となったオリエンタルランド。さらに、2019年3月期で、売上高、営業利益ともに好調だったケンタッキーフライドチキンが続く。
表2： https://www.atpress.ne.jp/releases/208163/img_208163_2.jpg
総合力ランキングと上昇ランキングの上位では、デジタルを活用し、生活者に寄り添うブランドの活躍が目立った。今後も、生活者の視点に基づき、体験をデザインすることがブランド力向上において重要になっていくのではないだろうか。
(石原 和仁＝日経BPコンサルティング ブランド・ジャパン プロジェクトマネージャー)
■ブランド・ジャパン
国内で使用されているブランドを一般生活者とビジネス・パーソンが評価する、日本最大規模のブランド価値評価調査プロジェクト。2001年に第1回調査を実施し、今回が20回目。一般生活者編では企業ブランドと製品・サービスブランド合わせて1,000ブランドを対象に調査した。ブランド価値の「総合力」を算出する際に、「フレンドリー(親近性)」「コンビニエント(利便性)」「アウトスタンディング(卓越性)」「イノベーティブ(革新性)」という4指標を採用した。
ビジネス・パーソン編では500の企業ブランドを対象に調査した。ブランド価値の「総合力」を算出する際に、「先見力」「人材力」「信用力」「親和力」「活力」の5指標と5つの「企業評価項目」を採用した。
調査概要は、別紙の「調査の構成と概要」と「特別顧問およびブランド・ジャパン企画委員会」を参照。
https://consult.nikkeibp.co.jp/branding/brand-japan/
■日経BPコンサルティング
日経BP社全額出資のコンサルティング、コンテンツ関連、デジタル関連のマーケティング・ソリューション提供企業。(2002年3月1日設立。資本金9,000万円)
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