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オミクロン後遺症、感染者の約1割に 横浜市大病院など7万人超調査


 2022年から流行している新型コロナウイルス感染症のオミクロン株の後遺症について、横浜市立大病院などの研究チームが、国内外の計約7万人超の感染者に関するデータから発症率などを明らかにした。後遺症は約1割の患者にみられた。症状別では、だるさが5割と最も多かった。

 新型コロナでは後遺症が大きな問題となっており、体調が戻らず職場復帰や通学などに影響が出ている。世界保健機関(WHO)は「新型コロナ感染症の発症から3カ月後にも、2カ月以上症状がある」、米疾病対策センター(CDC)は「感染後に1カ月以上続く症状がある」と定義している。

 後遺症の研究や調査については大規模なものが少なく、特に世界で多くの人が感染したオミクロン株でどのような後遺症があるか不明だった。

 そこで研究チームは1月19日までに公開され、オミクロン株の感染者と後遺症患者の両方のデータが掲載されていた日本と米国、英国、スイス、ノルウェー、インドの計7件の論文を解析した。小児を含めた計7万4690人の感染者のデータを調べたという。

 その結果、CDCの定義に当てはまる後遺症は7%の感染者で、WHOの定義による後遺症は11%の患者で確認された。研究チームは「インフルエンザなど他の感染症よりも高い比率と推定される」と評価する。

 後遺症の主な症状をWHOの定義で見ると、だるさ50%、頭がぼんやりし集中できないなど頭のもやもや感(ブレーンフォグ)41%、頭痛29%、記憶障害28%、嗅覚障害26%などとなった。

 一方、CDCの定義だと、だるさ53%、睡眠障害25%、せき・たん22%などだった。

 研究チームの陳昊(ちんそら)・帝京大病院医師(腫瘍内科学)は「改めて後遺症に苦しむ患者が多いことが明らかになった。発症するメカニズムの解明を進める必要がある」と話した。

 研究チームによる研究結果は2月、感染症専門誌に掲載された。論文は(https://doi.org/10.1016/j.jinf.2023.02.015)で有料で閲覧できる。【渡辺諒】

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