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【トレンド変遷?】 「Instagram」は「Twitter」「Facebook」に代わるビジネスツールになりうるか


 


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写真の撮影・加工・共有できるSNSアプリ「Instagram」。毎日7000万人以上が投稿しているといわれるこのコンシューマ向けアプリ、すでにその名は広く知れ渡っているが、2016年の8月にビジネス向けの3つの新機能を実装した。「Twitter」「Facebook」は頭打ち、といった声も聞こえてくるなか、「Instagram」がこれらに代わり新たなビジネスツールのメインになれるのか。3つの機能の紹介とともに考察する。


【3つの新機能】自らの投稿に対する分析を他ツールを利用せずに実行できる


instagram


早速ではあるが、新機能の説明をしよう。


(1)ビジネスプロフィールの表示


これまで個人アカウントでの利用の際、投稿へのコメント欄やダイレクトメッセージ機能を利用していたと思うが、この場合、タイムラインを追うのが難しくオンタイムでのレスポンスが難しい、それがもとで失注に繋がりかねないケースもあったと思う。しかし、店舗の基本情報、位置情報などが表示されることでユーザーから、いわゆる通常の連絡フォームを使ってコンタクトをとれる構造となる。このため従来発生していたトラブルは大幅に軽減されるといえよう。


(2)インサイト

アカウントのフォロアー状況や、反応の良かった投稿などを分析できるツールである。これまで外部チールなどを利用して得ていた情報が、「Instagram」内で正確に把握できるようになったわけだ。フォロアーの属性などがわかれば、他のSNS同様に効果的な投稿が実施できる。なお、確認できる主な情報は下記の通り。



  • インプレッション数:投稿が閲覧された総数

  • リーチ:投稿を見たユーザー数。インプレション数と異なり、1人が5回閲覧しても、数は1となる

  • WEBサイトクリック:ビジネスプロフィールに登録されているサイトの

  • リンクをクリックしたアカウント数

  • フォロアーアクティビティ:フォロアーが1日に「Instagram」を利用する

  • 平均数


(3)投稿の宣伝

過去の投稿を広告として出稿できるツール。配信先や出稿時期まで任意で設定できる。この辺りはFacebook広告を運用している方であれば、馴染み深い設計といえよう。


以上、大まかなビジネスツールの紹介となる。


「Facebook」と変わらないのでは、とお考えの方もいるかもしれないが、大きく違うのは投稿までのハードルの低さである。いってみれば手元のスマホで撮影して、その画像を投稿するだけというツールは、作文が必要な前述のSNSと比較して格段に容易だ。しかも、WEBコンテンツにおいて、写真や動画を中心とした“アイキャッチ”の重要性が叫ばれていることも追い風といえよう。


【要注意】Facebookページを使ってビジネスプロフィールへ切り替え必要


instagram2


これらの機能を利用するための2つの条件を紹介する。


(1)ビジネスプロフィールへの切り替え

すでに個人用アカウントを持っている場合、ビジネスアカウントへの変更が必要となる。具体的に説明すれば、ビジスネスアカウントとして利用する際の、電話番号、住所、メールアドレスなどへの切り替えである。


(2)Facebookページが必要

ご承知の方も多いと思うが「Instagram」の運営は、Facebook社である。「Instagram」のビジネスプロフィールを作成するには、Facebook経由で本人確認を行う必要がある。一方でこういった構造となるため、仮に会社のFacebookと紐付けておけば、社内の複数のユーザーが「Instagram」のビジネスプロフィールを管理することができるわけである。


■ビジネスプロフィールへの切り替えで制限される2つのポイント


ビジネスプロフィールに切り替えることで以下が制限されるので、注意しておきたい。

制限1 非公開アカウントにできない

読んで字のごとくではあるが、ビジネスプロフィールは非公開にできない。


制限2 「Instagram」の投稿は該当のFacebookページでしかシェアできない

ビジネスプロフィールを紐付けたFacebookページ以外ではシェアできないというのは大きく異なる点であろう。もし、ビジネスプロフィールを紐付けたFacebookページ以外でシェアしたい場合は、個人用アカウントに戻す必要があるわけだ。


なお、これらの制限が窮屈と感じる方でもご安心を。上述にある通り、ビジネスアカウントは個人アカウントに容易に変更できる。


「Facebook」投稿の際、タイトルに本文に頭を悩ませていた、その瞬間にも投稿できるという点は、時流が早い現代のビジネスにおいては大きな違いを出せるといえる。ツールを利用するにあたって費用も発生しなければ、大した手間は必要ない。まずはビジネスプロフィールを作成して、試してみることを強くおすすめしたい。


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