キャップジェミニ・リサーチ・インスティテュートは、最新調査レポートで

「企業は、ARとVRを活用して、ビジネスオペレーションを強化している」

と、2018年9月6日(木)(フランス パリ時間)に明らかにしました。


「企業オペレーションにおける拡張および仮想現実の投資に関する調査」の調査方法

レポート作成にあたり709社を対象に、その企業におけるAR/VRをリードし、高度の知識をもつ709名に対して調査が行われました。

調査対象企業については、その73%が2017年度に10億USドル以上の収益を報告しています。

本調査は2018年5月から6月にかけて実施されました。

「企業オペレーションにおける拡張および仮想現実の投資に関する調査」の結果

レポート『Augmented and Virtual Reality in Operations: A guide for investment(オペレーションにおける拡張および仮想現実:投資に関する一指針)』によると、現在AR/VRを実装している企業の82%が、期待どおり、または期待を上回る成果を上げていることが判明しました。

しかしながら、社内での専門知識の不足や、不十分なバックエンドのインフラが、成長を阻む大きな障害となっているようです。

また、現在ARおよびVRを実装していない企業の50%が、今後3年以内に、ビジネスオペレーション向けの没入型技術を検討し始めるだろうと答えています。

この中には、ARを使用したウェアブルやハンドヘルドデバイスによる、専門家からのリアルタイムヘルプへのリモートアクセスや、VRを使用した従業員トレーニングが含まれています。

これらの技術について、企業の約46%が「今後3年以内」に、38%強が「今後5年以内」に自社の主流になると考えています。

企業は没入型技術の利益を享受している

レポートによると、VRに比較して実装がより複雑ではあるものの、ARは企業にとってより有益であることが明らかになりました。

ARを使用している企業は、ARによってマニュアル作業中に作業指示へのハンドフリーアクセスが可能になり、作業フローの合理化が進んだ結果、効率性が25%、生産性が23%向上したと回答しています。

VRを使用している企業もまた、ハイリスクな現場ではなく、VRを使用した没入型環境で作業員にトレーニングを行うことにより、効率性が15%、安全性もまた15%向上したと答えています。

レポートでは、企業のオペレーションにおける没入型技術は、多種多様な顧客のニーズに依存するものではなく、むしろ厳密に定義されたビジネス目標にフォーカスしているため、今後12ヶ月から18ヶ月間にわたって、その導入とイノベーションの可能性が、著しく高まるだろうと予測しています。

最も実施されているユースケースは修理&保守、設計&組立

今回の調査の結果、自動車・部品、製造、公共事業セクターにおいてARおよびVRが最もよく使われたのは、修理および保守、そして設計および組立であることが判明しました。

ARまたはVRを使用する企業の29%から31%が、これらの技術を修理および保守に使用しています。

具体的には、デジタルの参考資料を調べる(31%)、遠隔の専門家の指示・助言を求める(30%)、部材を物理的ビューではなくデジタルビューで見る(30%)、現場でのひとつひとつの作業段取りを重ね合わせて確認する(29%)などが挙げられています。

設計および組立においては、デジタルの組立指示書を表示する(28%)、極限状態で製品性能をシミュレーションする(27%)、足場をさまざまな角度から可視化する(27%)、設計された部品を既存の部品に重ね合わせる(26%)などにARまたはVRを使用しています。

たとえば、フォードではVR技術を活用して、組立作業中に身体動作センサーが捕らえた人間の動きを特定し、代替動作を指示しています。

その結果、フォードでは従業員の怪我が70%減少しただけでなく、人間工学的課題も90%減少しています。

ARはVRよりも重要な意味をもち広く実装される

レポートによれば、調査対象企業の2/3は、VRよりもARの方が、ビジネスオペレーションに適用できると考えているようです。

VRとは、現実世界から隔離された、単独で没入型のユーザーエクスペリエンスを強化するためのもので、一方ARはデジタル世界を現実世界にコネクトするものです。

したがって、ARは数多くの画期的なユースケースに対応し、ARを展開している企業の45%は、その技術実装に積極的です。

これに対して、VRを使用する企業では36%にとどまりました。



AR/VR投資に最も積極的なのはアメリカと中国

レポートによれば、技術実装のレースにおいて先頭を走っているのは、アメリカと中国の企業で、調査対象企業の50%以上がすでに没入型技術をビジネスオペレーションに実装し始めています。

これに対しフランス、ドイツ、北欧、イギリスでは、50%以上の企業がまだ、AR/VRリーダーによる実験中の段階です。

キャップジェミニ、チーフ・イノベーション・オフィサー Lanny Cohen 氏のコメント

Lanny Cohen氏(www.capgemini.comより引用)

没入型技術は、短期間で大きく進歩・発展を遂げ、これからも進化し続けることでしょう。

アメリカおよび中国の積極的投資家の激しい競争を目の当たりにする今、この技術がもたらす長期的成長のポテンシャルを企業が手に入れるためには、企業は投資を合理化する必要があります。

企業がARとVRから最高のビジネス価値を引き出すためには、集中型のガバナンス構造、ビジネス戦略に沿った概念実証が必要です。

またイノベーションと従業員の変革管理を推進する能力も必要です。

引用元:『Augmented and Virtual Reality in Operations: A guide for investment(オペレーションにおける拡張および仮想現実:投資に関する一指針)』に関するプレスリリース

AR/VRイニシアチブを拡大するための4つの主要戦略

レポートでは、没入型の先端技術から最大の利益を得ている、いわゆる「早期達成」グループとはどのような企業なのかを明らかにしました。

これらの企業は、全調査対象企業の16%にあたり、AR/VRの先進性を拡大するために以下の4つの主要戦略に焦点を定めています。

集中型ガバナンスモデルの整備&AR/VR意識の構築・向上

早期達成企業の78%が、企業全体のAR/VR活動を管理する専任の中央グループまたはイノベーションセンターを備えています(その他の企業では51%)。

将来の導入に向けた人材育成への投資

早期達成企業の93%が、専門家による機敏な社内チームに重点的かつ多額の投資をしています(その他の企業では76%)。

永続的な価値とサポートを従業員に提供する適切なユースケースにフォーカス

適切なユースケースを見つけてその適用性をテストすることは、早期達成企業が掲げる3つの優先事項のひとつです。

ところが現状においては、企業の50%以上が適切なユースケースを特定できないことを課題としてあげています。

AR/VR統合のための技術基盤の準備

AR/VR導入の大きな障壁となるのがデータおよび技術面での準備不足、あるいは対応力の欠如です。

今企業に必要なことは、自社の既存技術と企業文化にAR/VRをスムーズに統合することです。

レポート詳細

レポートについての詳細はキャップジェミニ社公式サイトで見ることができます。(英文)

まとめ

今回のキャップジェミニ社のレポートにおいて、今後3年間でARやVRが企業オペレーションの主流となるという結果が報告されました。

没入型技術は、企業の効率性、生産性、安全性を向上させるということ、また「仮想現実(VR)」より「拡張現実(AR)」の方がビジネスオペレーションをリードしているというのは興味深いものでした。

AR/VR投資に積極的な国との調査には、残念ながら日本のサンプルはありませんでしたが、同様に今後、日本の企業でもAR/VRがオペレーションの主流になる時が近いうちにきっと来ることでしょう。

ソース:プレスリリース[PR Times]
 
【関連記事】
業務の大半をVRで!バーチャル出社導入で米国の不動産企業が高い成長率を叩き出す!
AppleがAR技術関連のスタートアップ企業を買収。独自のXRデバイスを開発中か?









Copyright © 2018 VR Inside All Rights Reserved.

情報提供元:VR Inside
記事名:「AR/VRが今後3年間でビジネスオペレーションの主流に!キャップジェミニ社最新調査結果