2023 年 12 月 18 日
株式会社 電 通

 株式会社電通(本社:東京都港区、社長:榑谷 典洋)は、メディアコンテンツ(メディアが提供する情報や体験)が生活者に与える心理的影響を「メディアコンテンツ エンゲージメントスコア(商標出願中)」として指標化し、企業の広告・マーケティング活動においてプランニングに生かしていくサービスを本日より開始します。

 商品・ブランドの「認知」拡大や「理解」促進を目的に行われる広告・マーケティング活動では、リーチ(到達率)が重視され、リーチを高めるための分析や運用型広告の普及が進んでいます。一方、「好意」「共感」「信頼」などの獲得を目的とする場合は、到達率という量的指標のみならず、「どのメディアで、どのようなコミュニケーションが、どのくらい生活者の心に届いたか」という質的評価を測定・把握していく必要があります。このような「深さの指標化」は、長年、広告・マーケティング担当者にとっての大きな課題でした。

 「メディアコンテンツ エンゲージメントスコア」は、生活者のメディアコンテンツへの「熱中度」「習慣度」「信頼度」を、2800人を対象にしたインターネット調査によって測定し、スコア化したものです。対象メディアは、現在のところ、テレビ・ラジオ・新聞・雑誌・OOH(交通・屋外)・スポーツで、例えばテレビにおいては、何を(アニメ、バラエティ、報道、など)、どのようなデバイスで見たか(TV受像機で、スマホで、タブレット端末で)、また、視聴タイミング(リアルタイム配信、見逃し配信の別)などを細かく聴取し、メディア/コンテンツ/デバイス/タイミング別の「熱中度」「習慣度」「信頼度」を算出しています。

 さらに、各メディアにおけるさまざまな広告出稿形態に関する「広告興味度」も調査することで、「エンゲージメントの高いメディアコンテンツ・視聴条件において興味を最大化する広告出稿形態の特定」を可能にしました。これにより、目的に応じた最適なメディアコンテンツと広告出稿形態を、感覚ではなく、数値(スコア)をベースに選択・決定することができます。

    <「メディアコンテンツ エンゲージメントスコア」の算出イメージ(熱中度×広告興味度)>                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                              
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202312144300-O2-f8k9392N
 今後は、対象メディアをSNSやゲームプラットフォームなどにも拡大してスコア化を進めていきます。また、当社がすでに活用しているスポーツ・エンタメ領域の評価分析ツールとも連携させることで、複数のメディアコンテンツを統合的に評価・最適化していくことに貢献していきます。

 当社はこれからも、広告・マーケティング活動の高度化を推進し、顧客企業の事業成長を支援してまいります。

【調査概要】
・対象エリア:日本全国
・対象者条件:男女18~69歳かつ各メディアコンテンツ接触者
・サンプル数:2800
・調査手法:インターネット調査
・調査期間:2023年9月27日~9月29日
・調査委託先:株式会社電通マクロミルインサイト

以上

 

情報提供元: PRワイヤー
記事名:「 メディアコンテンツが生活者に与える心理的影響を指標化 メディアコンテンツ エンゲージメントスコアを開発