株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内文具・事務用品市場を調査し、商品別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにいたしました。

2017年度の文具・事務用品市場規模は2014年度以来のマイナス成長

1.調査期間: 2018年10月~12月
2.調査対象: 文具・事務用品関連事業者等
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用
4.発刊日:2018年12月21日

<文具・事務用品市場とは>
本調査における文具・事務用品とは、筆記具(鉛筆、万年筆、油性ボールペン、水性ボールペン、シャープペンシル、油性マーカー、水性マーカー)、紙製品(ノート、学習帳、手帳類、封筒、アルバム、ルーズリーフ、レポート用紙)、事務用品(ファイル類、粘着テープ、印章類、ラベル類、事務用のり、黒板類、修正用品、カッター、ステープラー、消しゴム、文具はさみ、電子文具〔ラベルライター他〕、電子辞書)の3分野27品目を対象とする。なお、水性ボールペンにはゲルインキボールペンを含む。

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■プレスリリース
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情報提供元: Dream News
記事名:「 【矢野経済研究所プレスリリース】文具・事務用品市場に関する調査を実施(2018年)-2017年度の文具・事務用品市場規模は2014年度以来のマイナス成長-