水平360度撮影対応+フルHD解像度リアカメラ同梱ドライブレコーダー「KDR-D360」


KDR-D360背面イメージ


KDR-D360同梱リアカメライメージ

PC・タブレット周辺機器販売の恵安株式会社(本社:東京都豊島区、代表取締役:黄 安信)は、水平360度撮影対応+フルHD解像度リアカメラ同梱ドライブレコーダー「KDR-D360」を、9月15日(火)より全国量販店及び恵安直営ショップ「KEIAN DIRECT」【 http://shop.keian.co.jp/ 】にて発売いたします。



画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/225861/LL_img_225861_1.jpg

水平360度撮影対応+フルHD解像度リアカメラ同梱ドライブレコーダー「KDR-D360」



本製品は、水平360度全方位撮影可能なメインカメラを本体に搭載。車両前方はもちろん両側面や室内なども同時に録画することができます。同梱されているリアカメラは、フルHDの高解像度撮影が可能で、二つのカメラでの撮影で車両の前後だけではなく、左右や室内も含めた広範囲を録画することができます。本体にはタッチパネル搭載の5インチ大型液晶を採用することで見やすく、タッチでの直感的な操作を実現しました。衝撃感知機能による駐車監視や録画保護機能なども利用できるあらゆるシチュエーションに最適なドライブレコーダーです。





■「KDR-D360」の主な特長

【メインの360度カメラで車両前方・両側面・室内を同時録画】

メインカメラは水平360度全方位撮影可能で、前方だけではなく車両側面からの幅寄せや室内の状況などあらゆる角度を同時に録画することができます。



画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/225861/LL_img_225861_2.jpg

KDR-D360背面イメージ



【フルHD高解像度撮影に対応したリアカメラを同梱】

フルHD解像度撮影が可能なリアカメラをはじめから付属品として同梱。メインカメラだけでは撮影しづらい車両後方を高画質でくっきりと撮影することができ、後方からの追突やあおり運転などの記録に最適です。



画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/225861/LL_img_225861_3.jpg

KDR-D360同梱リアカメライメージ



【衝撃感知機能による駐車監視や録画保護機能搭載】

本体にはGセンサーを内蔵しており、急ブレーキや事故の衝撃を感知することができます。駐車中では、衝撃を感知すると内蔵バッテリーを使用して自動で録画をおこなう「駐車監視機能」を搭載。また、走行中の録画時に、衝撃を感知すると録画データを保護して自動で上書きされることを防止する「録画保護」機能を搭載しています。



【タッチパネル搭載5インチ大型液晶を採用】

製品本体には、視認性に優れた5インチ大型液晶を採用。前後左右やリアカメラ映像を一度に表示することができます。またタッチパネルを搭載しており画面をタッチするだけで簡単に操作がすることができ、物理操作ボタン採用モデルに比べ飛躍的に操作性が向上しています。



【吸盤式&両面テープ式、2種類の取付ブラケットが付属】

跡が残りづらく取り外しが簡単な吸盤式とがっちり固定することができる両面テープ式、2種類の取付ブラケットを付属。本体の取り付け時に用途に合ったブラケットを使用することができます。



【全国LED信号機対策済み】

東日本と西日本では商用電源周波数に違いがあり、その影響でLED信号機の点灯とドライブレコーダーの撮影周期が一致することで信号機が点灯していないように映ることがあります。

本製品は、一秒間に撮影するコマ数を適正に設定することでこの問題を解決。全国どこでも安心してご利用いただけます。



「KDR-D360」商品紹介ページ: https://www.keian.co.jp/products/kdr-d360/





【水平360度撮影対応+フルHD解像度リアカメラ同梱ドライブレコーダー「KDR-D360」】

型番 : KDR-D360

売価 : オープン

商品ページ: https://www.keian.co.jp/products/kdr-d360/





【会社概要】

会社名 : 恵安株式会社

本社所在地: 〒170-0013 東京都豊島区東池袋2-18-7

代表者 : 代表取締役 黄 安信

設立 : 1991年12月6日(平成3年)

資本金 : 9,900万円

年商 : 12.5億円(令和元年6月期)

従業員数 : 35名(令和元年6月現在)

事業内容 : コンピューター周辺機器卸販売、家電商品販売、電子部品販売

システム開発、設備輸出・輸入・ソフト開発

情報提供元: @Press